高齢出産は何歳から？リスクやよくあるお悩み、「着床前診断」の有効性を解説
「子どもは欲しいけれど、年齢的にもう遅いのでは…」と、高齢出産への不安を抱える方は少なくありません。
妊娠・出産には年齢によるリスクがあるのも事実ですが、現代では医学の進歩により、高齢でも安全に出産を目指すことが可能になってきました。
本記事では、日本産科婦人科学会による高齢出産の定義や、年齢によって高まるリスク、実際によく聞かれる悩みや後悔の声を紹介します。さらに、高齢でも前向きに妊娠・出産を目指すための具体的な対策や、近年注目されている「着床前診断」の有効性についても詳しく解説します。
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目次
高齢出産とは何歳から？
一般的に、初めて出産する女性が満35歳以上のケースを「高年初産」とし、これを含めた35歳以上の出産が「高齢出産」と定義されています。
WHOや諸外国でも同様の基準が採用されており、晩婚・晩産の増加を背景に、こうした年齢での出産は医学的にリスクが高まるとされています。
35歳から高齢出産となる理由
30代前半までは20代と妊娠率に大きな差はありませんが、35歳以降は自然妊娠率や出産の継続率が徐々に低下します。一方で、卵子の老化による染色体異常の頻度も上昇していくため、医学的に一つの節目とされています。
日本産科婦人科学会のガイドラインでも、この年齢を高齢出産の区切りと位置づけています。
高齢出産は増加傾向にある
日本では晩婚化や働く女性の増加などにより、35歳以上での出産割合が年々増加しています。厚生労働省によると、2022年には35歳以上の第一子出産が全体の約21％を占めており、既に5人に1人は高齢出産となっています。
また、2016年には出生全体の約30％が35歳以上で、近年はさらに増加傾向にあります。
高齢出産のよくあるお悩み・後悔
高齢出産は決して珍しいことではなくなりましたが、年齢による身体の変化や妊娠・出産のリスクを実感し、「もっと早く考えていれば」と感じる方も少なくありません。
ここでは、実際に寄せられることの多いお悩みや後悔について紹介します。今後の出産を前向きに考えるうえで、他の方の経験や不安の声から学べることも多いはずです。
2人目が高齢出産になってしまう……
第一子を出産したあと、育児や仕事に追われているうちに次の妊娠のタイミングが遅くなり、気づけば高齢出産の年齢に——。
こうしたケースは非常に多く見られます。「もっと早く2人目を考えていれば」と後悔する声もありますが、年齢だけで妊娠が不可能になるわけではありません。
定期的な検査や医師のアドバイスを受けつつ、着床前診断などの選択肢を知ることが、次の妊娠の不安軽減につながります。
高齢出産で難産になったら……
高齢出産では分娩に時間がかかったり、子宮の収縮力が弱くなったりすることから、難産のリスクが高まるといわれています。また、高血圧や妊娠糖尿病といった合併症にも注意が必要です。
こうしたリスクに備え、「体力が落ちる前に出産しておけば…」と後悔する方もいますが、現在は医学的支援によって安全性も向上しています。妊娠中の健康管理と適切な医療体制があれば、安心して出産に臨むことも十分可能です。
高齢出産で赤ちゃんに先天性疾患があったら……
高齢になるにつれて卵子の染色体異常が起きやすくなり、ダウン症などの先天性疾患のリスクが上昇します。そのため、「もし赤ちゃんに障害があったらどうしよう」「もっと若いうちに産んでいれば」と自責の念を抱く方もいます。
もちろん、年齢だけがすべての要因ではありませんが、リスクを事前に把握し、着床前診断や出生前診断を選択することで、不安を軽減しながら妊娠を進めることができます。
高齢出産によって増加するリスクとは
年齢を重ねるにつれて、妊娠・出産にまつわるリスクは少しずつ高まります。高齢出産において特に注意すべきリスクとして、以下の4つが挙げられます。
- 加齢により卵子の質が低くなり量が減少する
- 流産の確率が高まる
- 妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病の発症率が高まる
- 胎児の健康リスクが高まる
それぞれ、詳しく見ていきましょう。
加齢により卵子の質が低くなり量が減少する
女性の卵子は年齢とともに質が低下し、染色体異常が起こりやすくなります。
染色体異常を持つ卵子は着床しにくかったり、流産や先天性疾患の原因となることがあり、妊娠の継続や出産に影響を及ぼします。
また、卵子の質だけではなく数が減少することも無視できません。10代〜20代では卵母細胞30万個ほどあり、300〜400個が排卵されますが、37歳以降になると卵母細胞が急激に減少し10万個以下となり、卵母細胞が1,000個以下になると閉経するメカニズムとなっています。
そのため、30代前半での卵子凍結や、卵子ドナーの利用が効果的とされています。
参考：一般社団法人日本生殖医学会＿年齢が不妊・不育症に与える影響
流産の確率が高まる
高齢出産には、流産率が上昇するリスクもあります。特に、先述した染色体異常による自然流産の割合が増えるとされています。
たとえば、35歳での自然流産率は約20％前後ですが、40歳では約40％にまで上昇します。流産は体だけでなく心にも大きな負担を与えるため、不安を感じる方も多いでしょう。妊娠前に子宮やホルモンの状態を確認し、必要に応じて着床前診断などの選択肢を検討することで、リスクを低減できる可能性があります。
妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病の発症率が高まる
35歳以上になると、妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病といった合併症の発症リスクも高まります。これらは胎児だけではなく、母体の健康リスクを高めてしまいます。
妊娠高血圧症候群は血流に影響を与えてしまうため、胎内環境の悪化につながり、胎児の発育不全や早産につながるリスクがあります。重症の場合は入院となるケースも珍しくありません。
胎児の健康リスクが高まる
高齢出産では、胎児に先天性疾患が見つかる確率が若年層より高まります。
たとえば、日本産婦人科医会の調査によると、年齢別のダウン症候群の発症率は以下の通りです。
母体が20歳の場合… 1/1697の確率で発症
母体が35歳の場合… 1/385の確率で発症
母体が41歳の場合… 1/86の確率で発症
また、早産や低出生体重児、胎児発育不全などのリスクもあり、慎重な妊娠管理が求められます。不安を減らすためには、妊娠前や妊娠初期からのスクリーニングや、着床前診断などの活用が有効です。
参考：日本産婦人科医会＿ 15.超音波検査と染色体検査との関連（出生前診断について）
高齢でも安心して出産を目指すための対策
高齢出産には一定のリスクが伴うものの、正しい知識と準備、医療のサポートを受けることで、安心して出産を目指すことは十分可能です。
焦りや不安だけで妊活を進めるのではなく、自身の年齢や体の状態に合わせた対策を講じることが大切です。ここでは、高齢でも前向きに妊娠・出産に取り組むための4つの対策を紹介します。
- 産婦人科での定期的な検診・相談
- 適切なタイミングでの妊活開始
- 必要に応じた検査の実施
- 体外受精・着床前診断の実施
それぞれ、詳しく見ていきましょう。
産婦人科での定期的な検診・相談
妊娠を希望するなら、まずは産婦人科での健康チェックと相談が第一歩です。
排卵や子宮の状態、ホルモンバランスの確認により、現在の妊娠可能性を把握できます。
定期的な検診は、子宮筋腫や卵巣嚢腫といった妊娠に影響を及ぼす疾患の早期発見にもつながります。また、不安や疑問を抱え込まず、専門医に相談することで、安心して妊活を進めることができるようになります。
適切なタイミングでの妊活開始
高齢になるほど妊娠にかかる時間は長くなる傾向があります。そのため、タイミングを見極めた早めの妊活開始が大切です。「まだ大丈夫」と思っているうちに卵子の質や数が低下してしまうケースもあるため、年齢を意識しながら計画的に妊活を進めましょう。
夫婦でライフプランを共有し、必要があれば不妊治療の検討も視野に入れることで、後悔のない選択につながります。
必要に応じた検査の実施
年齢が上がるとともに、妊娠に影響を与える要因も増えるため、自分に合った検査を受けることが重要です。
卵巣年齢を確認するAMH検査や、排卵・ホルモン状態を知る血液検査、子宮や卵管の形態確認などが代表的です。
また、夫側の精子の状態を調べる検査も合わせて行うとよいでしょう。検査結果をもとに妊活の方向性を見極め、必要な治療や対策を立てることで妊娠への道筋が明確になります。
体外受精・着床前診断の実施
妊娠の確率を高め、流産リスクを減らす方法として、体外受精や着床前診断（PGT-A）が注目されています。
特に高齢出産では、染色体異常による流産のリスクが高まるため、受精卵の染色体を検査し、正常な胚を選んで移植することで妊娠の継続率を高める効果が期待できます。
国内では、高齢出産のご夫婦へのサポートに特化した着床前診断サービスもあり、適切なサポート体制のもとで進められます。
着床前診断とは？
着床前診断（PGT：Preimplantation Genetic Testing）とは、体外受精で得られた受精卵の染色体や遺伝子の状態を調べ、異常のない胚（受精卵）だけを選んで子宮に戻す医療技術です。
着床前診断を行うことで、高齢出産であっても、流産や先天性疾患のリスクを軽減できる可能性が高まり、安心して妊娠・出産を目指せる選択肢として注目されています。
日本国内では、一定の条件を満たせば認可施設で着床前診断を実施できます。条件が満たせなかった場合でも、海外の医療機関と連携している着床前診断サービスを活用することで、国内にいながら安全に検査を受けることができます。
「グリーンエイト」なら、一般的なPGT- A検査だけではなく、先天性の遺伝子疾患の有無を調べられるPGT-M検査も可能です。
高齢出産に着床前診断が有効な理由
高齢出産によって流産をしてしまったり、生まれてくる赤ちゃんの健康リスクが心配という方にとって、着床前診断は有効な選択肢となります。
その理由を、以下の3つの視点から紹介します。
- 流産率の低下
- 胎児の先天異常リスクの低下
- 出生前診断よりも負担が少ない
それぞれ、詳しく見ていきましょう。
流産率の低下
着床前診断では、異常のある受精卵を移植前に見極め、正常な胚のみを選択できるため、流産のリスクを大幅に減らすことが可能です。
特に、すでに流産を繰り返してしまっている方（反復流産）にとっては、精神的・身体的な負担を軽減しながら、妊娠の成功率を高められる方法と言えるでしょう。
胎児の先天異常リスクの低下
高齢出産において心配される先天性疾患の多くは、染色体異常に起因します。
着床前診断では、移植前に染色体の数や構造を確認することで、ダウン症候群などのリスクを低減することができます。すべての先天性異常を防げるわけではありませんが、遺伝的リスクを事前に把握し、リスクの少ない胚を選ぶことで、安心して妊娠に臨める環境を整えることが可能になります。
出生前診断よりも負担が少ない
出生前診断は妊娠中に行うため、診断結果によっては中絶という重い選択を迫られるケースもあります。また、出生前診断は母体のお腹に針を刺す検査方法であるため、胎児の感染リスクも懸念されます。
一方、着床前診断は妊娠前の段階で遺伝的な異常を確認できるため、精神的・身体的な負担が少なく、事前にしっかり準備したうえで妊娠に臨むことができます。
出生前診断と着床前診断の違いについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
出生前診断 （羊水検査・絨毛検査・血清マーカー・NIPT・胎児ドック）と 着床前診断 （PGT）の違い
安全な着床前診断にはグリーンエイト
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まとめ
高齢出産は35歳以上の初産を指し、年齢を重ねることで卵子の質や妊娠継続力に影響が出ることが分かっています。しかし、医学的なリスクを正しく理解し、早めに適切な対策を講じることで、多くの方が無事に出産を迎えています。特に「着床前診断」は、高齢妊娠に多い染色体異常による流産や先天性疾患のリスクを減らす手段として注目されており、体外受精と併用することで妊娠の成功率を高めることが期待できます。
国内で安心して診断を受けたい方には、サポート体制が整った「グリーンエイト」の活用も有力な選択肢です。年齢によるリスクも理解しつつ、より確実な出産への選択をしていきましょう。
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