着床前診断にかかる費用とは?検査ごとの金額と助成金について詳しく解説

「赤ちゃんの性別を産み分けしたい」「遺伝性疾患のリスクを避けたい」
このような思いから、着床前診断を検討するご夫婦が増えています。
特に高齢出産や流産の経験がある場合、妊娠前に受精卵の状態を確認できるこの検査は、大きな安心につながる選択肢です。しかし、検査にはどれくらいの費用がかかるのか、助成金の対象になるのかといった金銭面での不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。
本記事では、着床前診断の費用相場や検査ごとの金額、助成制度の有無について詳しく解説します。
海外検査機関との連携で着床前診断をサポートする「グリーンエイト」のサービスについて詳しく知りたい方は グリーンエイトの着床前診断(PGT)・男女産み分けについて こちらのページをご覧ください。
目次
着床前診断とは?
着床前診断(PGT:Preimplantation Genetic Testing)とは、体外受精で得られた受精卵の染色体や遺伝情報を調べる検査です。
生まれてくる子どもの性別や、染色体異常・遺伝性疾患の有無を妊娠前に確認することが可能で、出産のリスクを最小限に抑える手段として注目されています。
特に高齢出産を控える夫婦や、過去に流産や遺伝疾患の経験がある方にとっては、安心して妊娠・出産に臨むための有効な選択肢となります。
着床前診断にかかる費用
着床前診断にかかる費用は、検査の種類や地域、医療機関によって異なりますが、おおよその目安として約50万円以上は必要となるケースが多いです。
この金額には、検査そのものに加え、体外受精の費用(約40万円以上)や、凍結胚の保存・輸送費なども含まれます。
以下では、代表的な2種類の検査と、それぞれの費用の目安について紹介します。
- PGT-A検査の費用
- PGT-M検査の費用
それぞれ詳しく見ていきましょう。
PGT-A検査の費用
PGT-A(胚染色体数的異常検査)は、胚が染色体数の異常(不妊や流産、ダウン症などの先天的障害の要因)を持っていないかを確認するための検査です。主に、過去に流産や胚移植に失敗を複数回経験し、不妊治療が思うように進んでいない方に利用されています。また、染色体異常のリスクは、特に女性の年齢と密接に関係しているため、高齢妊娠を希望する方に特に有用です。
国内の認定医療機関で行う場合、費用は胚1個あたり約10万円が目安で、複数個検査する場合はその数に応じて費用がかかります。
日本産科婦人科学会は、PGT-A検査を実施する条件として以下のように提示しています。
- 2回以上にわたって体外受精胚移植が不成功となった不妊症の夫婦
- 2回以上の流死産(胎嚢確認後の流産が 2 回以上・もしくは死産が 2 回以上)の既往を持つ不育症の夫婦
現在、日本においては、上記のような一定の適応条件を満たした場合に限り、臨床研究として実施が認められています。そのため、反復着床不成功や流産歴がないなどの理由で国内でのPGT-Aの対象とならなかった方が、検査を希望して、海外の医療機関でPGT-Aを受けるケースも少なくありません。
海外でPGT-A検査を受ける費用はどれくらい?
特にアメリカなどではPGT-Aの実績が豊富で、適応条件の制限が比較的緩やかなため、個人の意思を尊重した上で検査を受けられる体制が整っています。また、日本からの胚輸送や同意書の対応など、海外検査に精通した医療機関や仲介機関によるサポートも充実してきています。
しかし、その反面検査コストが高くなることは避けられず、検査を実施する胚の個数や治療内容にもよりますが、費用は大体80万円~230万円ほど必要となります。
海外でPGTを行う場合、費用は日本での検査よりも高額になる傾向がありますが、検査内容や適応に関する自由度が高く、患者の希望に応じた柔軟な対応が可能であることが大きなメリットです。また、国によってはPGTの過程で胚の性別を知ることも可能であり、将来の家族構成を考えるうえでの参考情報として活用されることもあります。
PGT-M検査の費用
PGT-M(単一遺伝子疾患検査)は、特定の重篤な遺伝性疾患を持つリスクがあるかどうかを検出するための検査です。
対象となる疾患ごとに専用の検査プロトコルを組む必要があり、検査の準備から結果判定までに時間とコストがかかります。そのため、費用はPGT-Aよりも更に高額になる傾向があります。
遺伝性疾患のリスクを避けたいご夫婦にとっては、非常に重要な検査であり、専門機関によるサポートが欠かせません。
日本国内におけるPGT-M検査の現状
日本国内でPGT-Mを受けることは、現時点では非常に限られたケースを除き、現実的には難しい状況です。
日本産科婦人科学会が認める「重篤な遺伝性疾患」とは、原則として成人に達する前に日常生活に著しい支障をきたす症状が現れたり、生命の維持が困難になるような疾患を指します。そのため、成人発症の疾患や、重症度の低い疾患は対象外となる場合があります。
また、PGT-Mの実施可否を判断する倫理審査には、少なくとも半年以上、場合によっては数年を要することもあります。
こうした背景から、染色体異常の発生率が年齢とともに上昇することや、今後のファミリープランを考慮し、できるだけ早く確実に検査を受けたいと考える方も少なくありません。
そのため、国内での対応が難しい場合には、PGT-Mの実績が豊富で制度が整っている海外の医療機関での検査・治療を検討するケースが増えています。日本よりも検査のサポート体制が整っている施設も多く、より柔軟な対応が期待できます。
「グリーンエイト」なら、PGT-Mによる着床前診断も可能です。
着床前診断の費用が高額になる理由

着床前診断の費用が高額になる背景には、以下のような複数の要因があります。
- 着床前診断は保険適用外であるため
着床前診断は疾患の治療ではなく、先進医療または自由診療として扱われるため、保険適用外となります。
- 体外受精と併せて実施されるため
検査は体外受精とセットで行う必要があり、その準備段階から高額な医療技術が必要です。さらに、胚から細胞を取り出して遺伝子レベルで解析するには、高度な機器と専門技術を持つスタッフによる精密な作業が求められます。
- 検査したい内容に合わせたカスタマイズが必要となるケースがあるため
PGT-M検査など検査の種類によっては、疾患ごとにカスタマイズされたプロトコルを作成するため、時間もコストもかかります。
着床前診断の費用を抑える方法
着床前診断は高額な医療技術であるため、多くの夫婦にとって費用面の負担が大きな課題となります。しかし、工夫次第で経済的負担を軽減することも可能です。
ここでは、費用を抑えるための具体的な方法として「助成金の活用」と「複数の医療機関やエージェントの比較」の2つを紹介します。
助成金を活用する
着床前診断には一部自治体で助成金制度が設けられています。
例えば、東京都ではPGT-A(染色体異数性検査)に限り、15万円を上限に助成を受けることが可能です。ただし、こちらはあくまで体外受精に伴う先進医療に対して助成されるものであり、着床前診断そのものに対する助成金はまだありません。
また、対象となる検査の種類や申請条件は自治体ごとに異なります。検査前に、各自治体の公式サイトや不妊治療支援窓口で最新の情報を確認し、助成の対象となるかどうかを必ず調べておきましょう。
参考:東京都特定不妊治療費(先進医療)助成事業の概要_東京都福祉局
複数の医療機関・エージェントを比較する
着床前診断の費用は医療機関や仲介サービス(エージェント)によって大きく異なることがあります。同じ検査内容であっても、診察料や検体輸送費、通訳・サポート料金などに差があるため、複数の選択肢を比較検討することが重要です。
また、海外提携機関との連携状況や実績、アフターサポートの内容も含めて総合的に判断しましょう。費用だけでなく、信頼性や対応の丁寧さも比較ポイントになります。後悔のない選択をするためには、情報収集と事前相談が不可欠です。
着床前診断のメリット

着床前診断は、生まれてくる子どもの健康や家族の安心を考えるうえで、非常に有効な選択肢です。着床前診断を実施するメリットとして、以下が挙げられます。
- 羊水検査と異なり胎児へのダメージが少ない
- 遺伝性疾患のリスクがあるカップルも安心して出産に臨める
- 流産のリスクが抑えられる
それぞれ、詳しく解説します。
羊水検査と異なり胎児へのダメージが少ない
出生前診断として妊娠中期に行われる「羊水検査」は、胎児の染色体異常を調べる有効な手段ですが、針を使って羊水を採取するため、流産や感染といったリスクを伴います。
それに対し、着床前診断は体外受精で得た受精卵の段階で検査を行うため、胎児や母体への直接的なダメージがありません。検査結果が妊娠前に判明することも大きな安心材料となり、妊娠後の精神的・身体的負担を大幅に軽減できます。
出生前診断と着床前診断の違いについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
出生前診断 (羊水検査・絨毛検査・血清マーカー・NIPT・胎児ドック)と 着床前診断 (PGT)の違い
遺伝性疾患のリスクがあるカップルも安心して出産に臨める
遺伝性疾患が家系にある場合、「もし我が子に遺伝してしまったら」と不安に感じる方も多いでしょう。
冒頭でご紹介した着床前診断の中でも「PGT-M検査(単一遺伝子疾患検査)」は、特定の遺伝子異常を持つ胚を事前に判別することができる検査です。
筋ジストロフィーや血友病など、重篤な遺伝性疾患のリスクを事前に回避できるため、該当するカップルにとっては非常に心強い選択肢となります。健康な子どもを望むご夫婦が、安心して妊娠・出産に臨めるようサポートしてくれるのが、PGT-Mの大きなメリットです。
流産のリスクが抑えられる
着床前診断の大きなメリットの一つが、流産のリスクを事前に軽減できることです。
流産の多くは、染色体異常を持つ胚が着床・成長できないことが原因とされています。PGT-Aなどの検査では、受精卵の染色体数を調べ、正常な胚のみを選んで移植することが可能です。
その結果、妊娠継続率が高まり、初期流産の確率を大幅に下げられるとされています。
着床前診断の注意点
着床前診断(PGT)は多くのメリットがある一方で、実施にあたってはいくつかの注意点もあります。
- 日本産科婦人科学会への申請と承認が必要
- 着床前診断の精度は100%ではない
- 男女産み分けは国内で実施できない
制度や倫理的制約、技術的な限界を理解したうえで利用することが大切です。以下から、詳しく紹介します。
日本産科婦人科学会への申請と承認が必要
日本国内で着床前診断を行うには、日本産科婦人科学会に申請し、特定の条件下で承認を受ける必要があります。
具体的には、遺伝性疾患のリスクがある場合や、反復流産・体外受精において胚移植の失敗が一定回数以上あった場合など、医学的な理由が認められるケースに限られています。
自由な選択で行えるわけではないため、希望する検査内容によっては承認されないこともあります。事前にクリニックと相談し、適用条件を確認することが重要です。
着床前診断の精度は100%ではない
着床前診断は非常に高い精度を誇る検査ですが、決して100%の正確性を保証するものではありません。採取できる細胞数が限られているため、わずかな染色体モザイク(正常と異常が混在した状態)を見逃す可能性もあります。また、検査後に予期せぬ遺伝子変異が起こる可能性もゼロではありません。
そのため、検査結果が「正常」と判断された胚であっても、妊娠後には通常の妊婦健診や出生前診断を継続することが推奨されます。過信せず、慎重な対応が求められます。
男女産み分けは国内で実施できない
日本では、性別選択を目的とした着床前診断は認められていません。
倫理的な観点から、日本産科婦人科学会のガイドラインで明確に制限されており、国内の医療機関では産み分け目的の着床前診断は実施できないのが現状です。
そのため、確実な産み分けを希望する場合は、海外の医療機関での検査・移植を視野に入れる必要があります。こうした事情から、近年では国内クリニックと海外検査機関との連携を専門にサポートするサービスの需要が高まっています。
豊富な実績を持つグリーンエイトの着床前診断サポートについては、以下のリンクからご覧ください。
海外渡航無しで着床前診断・産み分けを行うには
希望する着床前診断が国内で実施できない場合、「海外まで行くのは難しい」と感じている方も多いのではないでしょうか。
しかし、近年は専用のサポートサービスを活用することで、海外に渡航せずに着床前診断や産み分けを行うことが可能になっています。
「グリーンエイト」では、国内クリニックで採取・凍結した受精卵を提携する海外の検査機関に輸送し、検査・診断を実施。手続き・輸送・結果説明までワンストップで支援してくれるため、多くのご夫婦から選ばれています。
海外検査機関での着床前診断は「グリーンエイト」へ

着床前診断や産み分けを高い精度で行いたい方には、専門サポートを提供する「グリーンエイト」の利用がおすすめです。医療機関との密な連携、検査機関の信頼性、そして利用者への丁寧なフォロー体制により、安心して検査に臨むことができます。
以下から、グリーンエイトならではのサービスの特徴を紹介します。
日本全国のクリニックから検査が可能
グリーンエイトは、凍結胚の輸送のプロフェッショナルであるため、日本全国のクリニックから検査の手配ができます。そのため、すでにクリニックで体外受精と胚の凍結を実施している方も、グリーンエイトの着床前診断をご利用いただけます。
もちろん、これから体外受精を始めたいという方にも、クリニックの紹介を行っています。
信頼と実績のある検査機関との連携
グリーンエイトが提携している「Fertility Institute of Hawaii」は、世界的に有名な生殖内分泌専門医が設立した実績のある検査機関です。
精度の高い機器と厳格な検査プロトコルにより、産み分けや遺伝性疾患の判定なども安心して任せることができます。
海外の検査機関と国内クリニックとのやり取りは個人では困難ですが、グリーンエイトにお任せいただくことでスムーズに進行できます。
専任担当者による手厚いサポート
初めての着床前診断には不安がつきものです。グリーンエイトでは、専任の担当者が手続きの案内から検体輸送、検査結果の解説、今後の流れまでを一貫してサポートします。
医療用語や海外機関とのやり取りに不安がある方も、安心して相談できる体制が整っています。言語の壁や手続きの複雑さを感じさせない、丁寧なフォローが高く評価されています。
まとめ
着床前診断は、赤ちゃんの健康や性別に関する不安を事前に軽減し、安心して妊娠・出産に臨むための有効な選択肢です。ただし、費用や実施条件には注意が必要であり、信頼できるサポート体制のもとで進めることが重要です。
海外渡航が不要で、日本国内のクリニックからでも検査を行える「グリーンエイト」のような専門サービスを活用すれば、複雑な手続きや不安も軽減されます。正確な情報と確かな支援で、納得のいく家族計画を進めたい方は、まずは一度相談してみてはいかがでしょうか。
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