海外で産み分けする方法とは？日本にいながら着床前診断を受ける流れや費用を解説

「海外であれば、医学的な産み分けができるの？」と気になっている方もいるでしょう。

海外には、体外受精と着床前診断（PGT-A）を組み合わせ、性染色体の情報をもとに産み分けに対応する医療機関があります。また、必ずしも現地へ渡航する必要はなく、日本で作った受精卵や採取した細胞を海外へ送り、検査を受ける方法もあります。

本記事では、海外で産み分けを行う方法や流れ、費用、メリット・デメリット、エージェントを利用する際のポイントまで詳しく解説します。

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海外で行う産み分けとは？

海外で行われる医療的な産み分けの一つに、体外受精と着床前診断（PGT-A）を組み合わせる方法があります。着床前診断は本来、胚の染色体数の異常を調べる検査ですが、解析結果から性染色体の情報も得られるため、対応する医療機関では希望する性別の胚を選んで移植することがあります。 

着床前診断による産み分けは精度が高く、ほぼ99％の確率で希望の性別を授かることができます。

そのため、産み分けの精度制度をと重視する場合は、海外での着床前診断が最も確実な方法となります。

産み分けについては、以下の記事で詳しく紹介しています。

男女産み分けは可能？成功率・方法・リスクまで詳しく解説

日本と海外における産み分けの違い

日本と海外では、着床前診断を利用した産み分けに対する考え方や運用が異なります。

まず前提として日本では、着床前診断による医学的な産み分けを実施できる検査機関はありません。日本産科婦人科学会が「PGT-Aは不妊症や不育症など一定の対象者に対して実施される医療であり性別を選ぶ目的での利用を前提としない」と定めているためです。

 一方、海外では国や医療機関によって方針が異なり、アメリカなどでは着床前診断による性別判定結果を胚移植の際の参考情報としている産み分けを扱うクリニックが存在します。

日本と海外における産み分けに対する考え方の違いを、以下から詳しくみていきましょう。

日本では着床前診断による産み分けが制限されている

日本では、日本産科婦人科学会の指針に沿ったPGT-Aを、希望する性別の子どもを授かるための産み分けに利用することはできません。同学会の胚診断指針では、性染色体に異常がない場合、性染色体に関する情報を開示しないと定められています。 

また、PGT-Aの対象も反復する体外受精・胚移植の不成功、反復流死産、高年齢の不妊症など一定の条件が設けられています。

参考：不妊症および不育症を対象とした着床前遺伝学的検査に関する審査小委員会

海外には「ファミリー・バランシング」という考え方がある

海外で産み分けを検討する際に使われる言葉の一つが「ファミリー・バランシング」です。

これは、すでに男の子または女の子がいる家庭が、家族内の性別のバランスを希望して異なる性別の子どもを望む考え方を指します。

ASRM（米国生殖医学会）は、こうした目的の性別選択について倫理的な賛否があるとしたうえで、医学的な産み分けを一律に禁止すべきとはしておらず、各クリニックが方針を定めることを認めています。

海外で産み分けを行う方法

海外の検査機関を活用すれば、日本人であっても着床前診断による産み分けを利用することができます。

日本人が海外で産み分けを行う方法は、大きく分けて以下の3つがあります。

• 海外へ渡航して体外受精と着床前診断を受ける
• 日本で作った受精卵を海外へ移送する
• 受精卵から採取した細胞だけを海外へ送る

それぞれ、詳しくみていきましょう。

海外へ渡航して体外受精と着床前診断を受ける

産み分けに対応する海外の生殖医療クリニックへ渡航し、現地で採卵・体外受精・胚生検・PGT-A・胚移植まで行う方法です。

生体を移送する方法と比較して、移送中のトラブルを防げることと、再採取・再検査に対応しやすい点がメリットです。

 一方、治療期間に合わせた渡航や滞在が必要となり、費用や時間の負担が大きくなりやすい点には注意が必要です。

日本で作った受精卵を海外へ移送する

2つ目は、日本のクリニックで採卵・体外受精を行い、凍結した受精卵（胚）を産み分けに対応する海外の医療機関へ移送する方法です。本人は海外に渡航せず、着床前診断を受けることができます。

凍結胚の施設間移送自体は生殖医療で行われており、移送時には本人確認、同意書、検体情報などの適切な管理が求められます。 国際移送では受入先の条件もあるため、事前の調整が欠かせません。

受精卵から採取した細胞だけを海外へ送る

3つ目は、胚そのものを海外へ移送せず、日本で胚生検を行い、採取した少量の細胞だけを海外の検査機関へ送る方法です。胚は日本国内で凍結保存したまま、検体のみを海外で解析できるため、本人が渡航せずに着床前診断を利用できます。

実際にPGT検査では、生検した細胞を専用チューブに入れ、遺伝学的検査機関へ送付する運用が行われています。 

ただし、国内クリニックが海外検査への胚生検・検体発送に対応しているかを事前に確認する必要があります。

渡航せずに海外で産み分けを行う流れ

先述の通り、海外での産み分けは必ずしも本人が渡航して治療を受ける方法だけではありません。対応する国内クリニックと海外の検査機関を利用すれば、日本で体外受精を行い、胚または胚から採取した細胞を海外へ送り、PGT-Aの結果をもとに国内で胚移植を行う方法があります。

渡航をせずに、海外で着床前診断による産み分けを実施する流れについて、以下から詳しく解説します。

国内のクリニックで体外受精を行う

まずは、海外でのPGTや検体移送に対応できる国内クリニックで採卵・体外受精を行います。

採取した卵子と精子を受精させ、胚盤胞まで培養したうえで、検査方法に応じて胚を凍結保存したり、胚生検によって検査用の細胞を採取したりします。

PGT-Aでは、一般的に胚盤胞から細胞を採取して検査し、胚は結果が出るまで凍結保存します。 海外検査を希望する場合は、治療開始前にクリニックが外部検査や移送に対応可能か確認しておきましょう。

受精卵または採取した細胞を海外へ移送する

次に、凍結した受精卵（胚）または胚生検で採取した細胞を、PGTに対応する海外の医療・検査機関へ移送します。

胚そのものを移送する場合は、超低温の状態を維持できる専用容器などを使用し、厳格な管理のもとで運ぶ必要があります。 一方、細胞のみを送れば胚を日本に保管したまま検査できるため、リスクを抑えることができます。

海外の検査機関で着床前診断を行う

海外の検査機関では、胚から採取した細胞を用いてPGT-Aを行い、染色体の数などを解析します。希望する性別の細胞を選定し、検査結果が日本に届きます。

海外での着床前診断を仲介する「グリーンエイト」における、検査機関に届いてから結果が出るまでの期間の目安は以下の通りです。

• 細胞プログラム…　約2週間
• 受精卵プログラム…　約4週間

希望する性別の受精卵を日本国内で移植する

海外での検査結果を受け取った後は、希望する性別と判定された胚のうち、移植を検討できる胚を選定し国内クリニックで胚移植を行います。

受精卵を移送した場合は、検査済みの受精卵が日本に戻ってくるのを待ち、届き次第移植を実施します。

以上の流れで、海外に渡航せずに着床前診断による産み分けを利用することができます。

海外での産み分けにかかる費用

海外で着床前診断による産み分けを実施する場合は、渡航あり・なしによって以下のように費用が異なります。

渡航ありの場合（アメリカへの渡航・交通費や滞在費込み）

• 約350万〜550万円

渡航なしの場合

• 約100万円〜

ただし、仲介サービスによって胚の数や移送・サポート内容が異なり、総額は変動するため、事前に見積もりを確認しましょう。

具体的な金額が知りたい方は「グリーンエイト」までお気軽にお問い合わせください。

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海外での産み分けにはエージェント活用で安心

海外の医療・検査機関を利用した産み分けでは、治療だけでなく、英語での連絡や契約、検体の国際移送、国内クリニックとの調整など、さまざまな手続きが必要になります。

 こうした手続きを個人ですべて進めるのが不安な場合は、海外PGTや国際移送の実績があるエージェントを活用すると負担を軽減できます。

海外で着床前診断による産み分けを実施する際に、エージェントを活用するメリットを紹介します。

海外検査機関との連絡や契約を任せられる

海外の検査機関を利用する場合、検査内容や必要書類、料金、検体の受け入れ条件などを確認し、英語で手続きを進めなければならないことがあります。

専門エージェントを利用すれば、海外検査機関との連絡や必要書類の案内、契約手続きなどをサポートしてもらえるため、語学面や手続き面での負担を減らせます。

受精卵・細胞の国際移送を手配してもらえる

受精卵（胚）や胚生検で採取した細胞を海外へ送る場合は、検体の種類に応じた適切な梱包・温度管理や、発送元・受入先との調整が必要です。特に凍結胚は貴重な生殖組織であり、安全な保管・取り扱い・移送のための管理が求められます。 

生体の国際移送の実績があるエージェントであれば、移送会社や海外検査機関とのやり取りを含めて手配をサポートしてもらえるため、個人で複雑な移送手続きを進める負担を抑えられます。

国内クリニックとの調整をサポートしてもらえる

渡航せずに海外でPGTを利用するには、海外検査機関だけでなく、日本で採卵・体外受精・胚生検・胚移植を行うクリニックとの連携も欠かせません。海外検査に対応できるか、どの段階で細胞を採取するか、検査結果をどのように共有するかなど、事前に確認すべき事項があります。

エージェントによっては、こうした国内クリニックとの連絡や必要な情報の共有もサポートしています。越境生殖医療には複数の医療機関・事業者が関わるため、 各工程をまとめて調整できる体制があると手続きを進めやすくなります。

海外で産み分けを行うエージェントの選び方

海外での産み分けをサポートするエージェントを選ぶ際は、料金の安さだけで判断せず、以下のポイントを確認して比較しましょう。

• 着床前診断と国際移送の実績
• 費用やサポート範囲
• 提携する海外検査機関の信頼性

それぞれ、詳しく紹介します。

着床前診断と国際移送の実績

まず確認したいのが、着床前診断のサポートと受精卵・検査用細胞の国際移送に関する実績です。海外PGTでは、国内クリニック、移送業者、海外の検査機関など複数の関係先との連携が必要になります。特に胚や細胞は適切な管理が求められるため、これまでの取扱件数や対応国、移送時の管理体制、トラブル発生時の対応方法などを確認しておくと安心です。

体外受精では検体の取り扱いや品質管理が重要とされているため、実務経験のあるエージェントを選びましょう。

費用やサポート範囲

エージェントによって、料金に含まれるサービスは異なります。海外検査機関への検査料だけでなく、国際移送費、事務手数料、翻訳・通訳、国内クリニックとの調整、検査結果の受け取りなどが含まれるか確認しましょう。

また、胚の数による追加料金や再検査費用、移送が延期・中止された場合の費用も確認しておくと安心です。

提携する海外検査機関の信頼性

エージェントだけでなく、実際に着床前診断を行う海外の検査機関や提携クリニックの信頼性も確認しましょう。検査実績に加えて、品質管理体制、認定・検査基準、PGT-Aへの対応状況などを確認することがポイントです。

エージェントと海外検査機関の連携が強固であれば、安心して任せることができます。

渡航せずに海外で産み分けを行うならグリーンエイト

海外で着床前診断を利用した産み分けを検討しているものの、渡航や英語での手続きに不安がある方は、グリーンエイトにご相談ください。

グリーンエイトではアメリカの検査機関と提携し、日本にいながらPGT検査を受けられるサービスを提供しています。国内クリニックで採卵・体外受精を行った後、検体の海外移送から検査、結果共有までサポートするため、海外渡航に伴う時間や費用の負担を抑えながら産み分けを検討できます。

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グリーンエイトが選ばれる理由

グリーンエイトは、信頼できる海外検査機関との連携により、高精度な着床前診断を国内で完結できる環境を整えています。

依頼主ご夫婦は海外渡航不要で、採卵から移植までを一貫して国内クリニックで行うことができます。検査に出すための検体は生殖細胞移送のプロフェッショナルにより厳格な管理体制で輸送するため安全性が高い点も安心です。

また、遺伝性の疾患リスクが低い胚を見分ける検査「PGT-M」にも対応し、個別のカウンセリングや検査後のサポートも充実。

国内の制約を超え、希望をかなえる包括的なサービスを提供します。

まとめ

海外では、PGT-Aによって受精卵の染色体を調べ、その結果得られる性染色体の情報をもとに、産み分けに対応している医療機関があります。日本から利用する場合も、海外へ渡航して治療を受ける方法だけでなく、日本で体外受精を行い、受精卵や採取した細胞を海外へ移送して検査する方法を選べる場合があります。

一方、海外の検査機関を利用するには、国際移送や契約、国内クリニックとの調整など専門的な手続きが必要です。費用やサポート内容、提携先の信頼性まで確認したうえで、実績のあるエージェントを選ぶことが大切です。

グリーンエイトでは、海外検査機関との連携や検体の国際移送、国内クリニックとの調整までサポートしています。渡航せずに海外での産み分けを検討したい方は、ぜひご相談ください。

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海外での産み分けに関するよくある質問

海外での産み分けはどのくらいの確率で成功する？

PGT-Aでは胚の性染色体を解析できるため、検査結果が得られた胚については、科学的な検査結果をもとに性別を選択できます。ただし、「希望する性別を判定できる確率」と「妊娠・出産できる確率」は別物です。PGT-Aを行って希望する性別の胚を移植しても、必ず着床・妊娠・出産に至るわけではありません。妊娠率は女性の年齢や胚の状態などによって変わるため、「産み分けの成功率」を一律の数字で示すことは困難です。

すでに凍結している受精卵も検査できる？

すでに凍結保存されている受精卵（胚）でも、状態やクリニックの対応によってはPGT-Aを行うことが可能です。一般的には、胚を融解して生検を行い、検査用の細胞を採取した後に再凍結し、結果を待ちます。ASRMでは新鮮な状態での生検を望ましいとしつつ、融解・生検・再凍結を行った胚でも検査・移植が行われた報告を示しています。 ただし、胚の状態によって適否が異なるため、保管先のクリニックへの確認が必要です。

産み分けのために海外へ渡航する必要はある？

必ずしも海外へ渡航する必要はありません。対応するサービスを利用すれば、日本のクリニックで体外受精を行い、凍結胚または胚から採取した検査用細胞を海外へ送り、海外の検査機関でPGTを受ける方法があります。グリーンエイトでは、検査書類の準備や凍結胚の国際移送、海外でのPGT-Aの手配に対応しており、利用者本人が海外へ渡航せずに検査を受けられると案内しています。 国内クリニックの対応条件もあるため、治療開始前に確認しておきましょう。