アメリカで着床前診断を受けるには？渡航なしは可能？受診の流れや費用を解説

アメリカでは、日本と比べて着床前診断（PGT）の選択肢が多く、条件によっては日本人夫婦でも検査を受けることができます。一方で、現地で治療を受ける場合は、体外受精や検査費用に加えて航空券・宿泊費などがかかり、総額が高額になりやすい点には注意が必要です。

本記事では、日本とアメリカの着床前診断の違いや費用、受診の流れを解説します。あわせて、日本にいながらアメリカの検査機関を利用する方法についても紹介します。

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アメリカでは着床前診断を受けられる？

アメリカでは、体外受精（IVF）で得た胚の一部を採取し、染色体や特定の遺伝子を調べる着床前遺伝学的検査（PGT）が行われています。

検査には、染色体数の異常を調べるPGT-A、単一遺伝子疾患を対象とするPGT-M、染色体構造の異常を調べるPGT-SRなどがあります。

アメリカの検査機関での受診を希望する場合は、目的に合うPGTに対応しているか、カウンセリング体制も含めて事前に確認しましょう。

日本人夫婦がアメリカの着床前診断を受ける方法

日本人夫婦がアメリカの着床前診断を利用する方法は、大きく分けて2つあります。

• 1.アメリカに渡航して着床前診断を受ける

現地の生殖医療クリニックで診察、採卵、体外受精、胚生検、PGTまで受ける方法です。アメリカでは海外居住者が生殖補助医療を受ける「越境生殖医療」も行われています。

• 2.日本に滞在したまま胚だけをアメリカに移送して着床前診断を受ける

日本の医療機関で体外受精や胚生検を行い、採取した検査用細胞をアメリカの検査機関へ送る方法です。検査会社によっては胚生検検体の送付に対応していますが、国内クリニックとの連携や移送条件を事前に確認する必要があります。

日本では、国内検査機関による着床前診断は誰でも受診できるものではなく、条件や待機期間が設けられているため注意が必要です。

日本とアメリカの着床前診断の違い

日本とアメリカでは、PGT-A・PGT-M・PGT-SRなどの着床前遺伝学的検査が行われていますが、検査を受けられる条件や運用方法には以下の項目で違いがあります。

• 検査の対象や実施条件
• 産み分けに対する考え方
• 検査機関の数・実績

それぞれ、詳しくみていきましょう。

検査の対象や実施条件

日本ではPGT-Aの対象は以下の基準で定められています。

• 胚移植を2回以上実施し妊娠に至らなかった方
• 子宮内妊娠の確認後、流産を2回以上繰り返している方
• 母体の年齢が35歳以上の方

また、PGT-Mは遺伝性疾患、PGT-SRは染色体構造異常などに応じて検討されます。

アメリカではこのような厳しい条件はなく、患者の状況やクリニックの方針によって実施が判断されます。

日本国内における着床前診断の条件は、以下の記事で詳しく紹介しています。

着床前診断が受けられる人の条件とは？希望者が検査を受ける方法を紹介

産み分けに対する考え方

産み分けに関する扱いも、日本とアメリカでは異なります。

日本産科婦人科学会によるPGT-Aの細則では、性染色体に異常がない場合、性染色体に関する情報は患者へ開示しないこととされています。そのため、希望する性別の胚を選ぶことを目的とした利用は、日本の学会指針に沿ったPGT-Aの枠組みとは異なります。

一方アメリカでは、産み分けを目的とした着床前診断には法的な規制などがなく、医師の判断と依頼主夫婦の希望によって実施されています。

参考：不妊症および不育症を対象とした着床前遺伝学的検査に関する審査小委員会

検査機関の数・実績

日本では、着床前診断を行える医療機関が限られており、一定の基準を満たした施設で検査が実施されています。

一方、アメリカには体外受精などの不妊治療を行うクリニックが数多くあります。国の機関が各クリニックから妊娠率や出産数などのデータを集めており、施設ごとの治療実績を確認できる仕組みも整っています。

ただし、不妊治療を行うクリニックと、着床前診断の詳しい検査を行う機関が別になっているケースもあります。そのため、施設の数だけで判断するのではなく、着床前診断をどのくらい行っているか、希望する検査に対応しているか、検査機関との連携が整っているかまで確認することが大切です。

アメリカで着床前診断を受けるメリット・デメリット

アメリカで着床前診断を受けるメリットは、検査や治療の選択肢が多く、日本と比べて適応の幅が広い傾向にあることです。米国生殖医学会（ASRM: American Society for Reproductive Medicine）ASRMも婚姻状況などにかかわらず生殖医療へのアクセスを支持しており、本人の希望や医学的状況に応じて相談できるクリニックを探しやすい環境があります。

 一方、治療費に加えて航空券や宿泊費などが必要となるため、費用が高額になりやすい点はデメリットです。また、PGT-Aを受ければ必ず妊娠・出産できるわけではなく、年齢や胚の状態などによって結果は異なります。

アメリカへ渡航する場合の費用

アメリカで体外受精と着床前診断を受ける場合の費用の目安として、不妊治療を行う大手クリニック「CCRM」を例に紹介します。

• 採卵から体外受精、PGT-Aまで…　約11,430～23,950ドル
• 受精卵を子宮に移植するまで…　約3,920～6,940ドル

さらに、薬代や麻酔代、受精卵の保管料などが別途必要になる場合があります。

引用元：How Much Does IVF Cost? FET & IVF Cost Breakdown | CCRM

また、アメリカへ渡航する場合は、航空券や宿泊費、現地での交通費がかかります。たとえば、東京―ロサンゼルス間の往復航空券は時期によって20万円台になることがあり、ロサンゼルスのホテルは平均で1泊約200ドルです。

仮にロサンゼルスに10泊して体外受精と着床前診断を受ける場合、費用総額の目安は約350万〜550万円となります。

費用を比較する際は、治療費だけでなく、薬代や宿泊費なども含めた総額で確認することが大切です。

着床前診断の費用については、以下の記事で詳しく紹介しています。

着床前診断にかかる費用とは？検査ごとの金額と助成金について詳しく解説

渡航せずにアメリカの着床前診断を受ける方法

アメリカで着床前診断を受けるために、必ずしも夫婦自身が渡米する必要があるとは限りません。対応する国内医療機関と海外の検査機関を利用し、採卵や体外受精、胚移植は日本で行い、胚から採取した検査用細胞のみをアメリカへ送って解析する方法があります。

1. 日本国内での採卵・体外受精
2. 胚や検査用細胞をアメリカへ移送
3. 検査後に日本国内で胚移植

渡航なしで着床前診断を受ける流れについて、以下から詳しくみていきましょう。

1.日本国内での採卵・体外受精

まず、日本国内の対応する生殖医療クリニックで診察を受け、採卵と体外受精を行います。

採取した卵子と精子を受精させ、検査に適した段階まで胚を培養します。PGTでは一般的に胚盤胞まで成長した胚から一部の細胞を採取する「胚生検」を行い、その後、胚は凍結保存されます。

2.胚や検査用細胞をアメリカへ移送

次に、検査に必要な検体をアメリカの検査機関へ送ります。方法はサービスや医療機関によって異なりますが、胚そのものではなく、胚生検で採取した細胞だけを移送し、胚は日本で凍結保存しておく方法があります。実際に海外のPGT検査機関では、胚生検検体を受け取って解析する仕組みが採用されています。

一方、凍結胚そのものを移送する場合には専用容器や厳格な管理が必要です。移送方法、必要書類、検体の取り扱い条件を事前に確認しておきましょう。

3.検査後に日本国内で胚移植

アメリカの検査機関で解析が完了すると、検査結果が医師などを通じて報告されます。

その結果を踏まえ、国内の医療機関で移植する胚について相談し、凍結保存していた胚を融解して子宮へ戻します。

採卵から胚移植まで日本国内で完結できれば、海外渡航による時間的・金銭的な負担を抑えられる点がメリットです。

渡航せずに受ける場合の費用

渡航せずにアメリカの着床前診断を利用する場合は、専門の仲介サービスの活用が一般的です。仲介サービスを介した着床前診断の費用の目安は約50万円以上で、体外受精の費用（約40万円以上）を合わせるとおおよそ100万円〜となります。

国内の採卵や体外受精は、条件を満たせば保険診療の対象となる場合がありますが、検査内容や海外検査に伴う費用は別途確認が必要です。

仲介サービスによって胚の数や移送・サポート内容が異なり、総額は変動するため、事前に見積もりを確認しましょう。

具体的な金額が知りたい方は「グリーンエイト」までお気軽にお問い合わせください。

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アメリカの着床前診断を実施する際の注意点

渡航せずにアメリカの着床前診断を実施する場合は、以下の点に注意しましょう。

• 検査実績や対応する検査内容を確認する
• 料金に含まれる項目を確認する
• 国際移送や日本語サポートの有無を確認する

一つずつ詳しく解説します。

検査実績や対応する検査内容を確認する

先述の通り、着床前診断には染色体数を調べるPGT-A、特定の遺伝性疾患を対象とするPGT-M、染色体構造異常を調べるPGT-SRなどがあり、検査機関によって対応範囲が異なります。

そのため、自分たちが希望する検査を実施できるかを最初に確認しましょう。また、検査件数や運営年数だけで判断せず、検査室の品質管理体制、結果が判定できなかった場合の対応、遺伝カウンセリングの有無なども確認すると安心です。

料金に含まれる項目を確認する

提示された料金に何が含まれているかも必ず確認しましょう。着床前診断では、体外受精の費用とは別に、胚生検、PGTの解析、凍結保存、検体移送などの費用が発生することがあります。

また、検査料金が胚1個ごとなのか、一定数までのセット料金なのかによって総額も変わります。海外の生殖医療では自己負担が大きくなりやすいため、追加検査や再検査、キャンセル時の費用まで含めて見積もりを確認し、想定外の出費を防ぐことが重要です。

国際移送や日本語サポートの有無を確認する

日本にいながらアメリカの検査機関を利用する場合は、検査用細胞や胚の国際移送に対応しているかを確認する必要があります。移送方法や必要書類、検体の管理方法だけでなく、国内クリニックと海外検査機関の間を誰が調整するのかも重要です。

また、英語での契約や検査結果の確認に不安がある場合は、日本語で相談できる窓口や通訳・仲介サポートがあるサービスを選ぶと手続きを進めやすくなります。

渡航せずに着床前診断を受けるならグリーンエイト

アメリカで着床前診断を受けたいものの、治療のために海外へ渡航する負担を避けたい方には、グリーンエイトの利用が選択肢の一つです。

グリーンエイトではアメリカの検査機関と連携し、依頼者本人が渡航せず、日本にいながらPGTを受けられるサービスを提供しています。国内のクリニックで採卵・体外受精などを行い、検査に必要な検体を海外へ移送して解析するため、航空券や海外滞在の負担を抑えながらアメリカの検査機関を利用できます。

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グリーンエイトの強み

グリーンエイトは、信頼できる海外検査機関との連携により、高精度な着床前診断を国内で完結できる環境を整えています。

依頼主ご夫婦は海外渡航不要で、採卵から移植までを一貫して国内クリニックで行うことができます。検査に出すための検体は生殖細胞移送のプロフェッショナルにより厳格な管理体制で移送するため安全性が高い点も安心です。

PGT-AだけではなくPGT-Mにも対応し、個別のカウンセリングや検査後のサポートも充実。国内の制約を超え、希望をかなえる包括的なサービスを提供します。

まとめ

アメリカでは、PGT-A・PGT-M・PGT-SRなど複数の着床前診断が行われており、日本と比べて検査の選択肢や適応の幅が広い傾向があります。ただし、渡航して治療を受ける場合は、治療費だけでなく航空券や宿泊費も必要となり、費用や時間の負担が大きくなります。

一方、国内のクリニックと海外の検査機関を連携させれば、日本で採卵・体外受精を行い、検査用細胞などをアメリカへ移送してPGTを受ける方法もあります。渡航せずにアメリカの着床前診断を検討したい場合は、国際移送や日本語での手続きをサポートするグリーンエイトのような専門サービスを活用するのも選択肢の一つです。

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着床前診断に関するよくある質問

凍結済みの受精卵でも検査できる？

凍結済みの受精卵（胚）でも、状態や医療機関の対応によっては着床前診断を行える場合があります。すでに凍結されている胚を一度融解し、胚生検で細胞を採取した後、再び凍結して検査結果を待つ方法です。ただし、融解・再凍結によって胚に負担がかかる可能性があり、すべての胚で実施できるとは限りません。ASRMも、凍結済み胚への生検は可能としつつ、新鮮な状態での生検が望ましいとしています。まずは保管中の胚が検査可能か、クリニックへ確認しましょう。

着床前診断に保険は適用される？

日本では、着床前診断の検査費用がすべて通常の健康保険でカバーされるわけではありません。一部のPGT-Aは先進医療として実施されており、PGT-Aそのものの費用は患者負担となる一方、条件を満たせば採卵・受精・胚培養・凍結保存などを保険診療として行える場合があります。 海外の検査機関を利用する場合は自由診療となる費用もあるため、検査料だけでなく体外受精や移送費を含めた総額を事前に確認することが大切です。

着床前診断を受ければ必ず妊娠できる？

着床前診断を行っても、妊娠や出産が保証されるわけではありません。PGT-Aでは胚の染色体数を調べ、移植する胚を選択するための情報を得られますが、妊娠には胚の状態だけでなく年齢や子宮環境などさまざまな要因が関係します。ASRMも、PGT-Aをすべての体外受精患者に行うことで累積出生率が必ず向上するとは確認されていないとしています。検査のメリットと限界を理解して利用することが重要です。

アメリカへ渡航せずに着床前診断を受けることはできる？

対応するサービスを利用すれば、本人がアメリカへ渡航せずに着床前診断を受けることも可能です。日本国内で体外受精を行い、胚や胚から採取した検査用検体をアメリカの提携機関へ移送して検査する方法があります。グリーンエイトでは、アメリカの検査機関と連携し、日本にいながらPGT検査を受けられるサービスを提供しています。 渡航費や滞在費を抑えたい方は、こうした専門サービスを利用する方法も検討するとよいでしょう。